D2C（DtoC）という新たな形の取引形態って何だろう？｜広島のWEBコンサルティング｜戦略・制作・集客

D2CまたはDtoCという単語を目にしたり耳にしたことはありませんか？

D2Cは今から十数年前くらから徐々に増えてきたビジネスモデルで、インターネットの普及および通販市場の拡大によって需要が急激に伸びています。

今回は、D2Cとはどんな形の取引のことを意味するのか、メリット・デメリットについて紹介します。

D2C（DtoC）とは？

D2CとはDirect to Consumerを省略したマーケティング用語です。

企業対企業での取引を表すBtoB（Business to Business）や、企業対消費者を表すBtoC（Business to Consumer）と並列関係にある用語で、製造者が直接消費者と取引を行うビジネス形態を意味します。

今では当たり前に製造者から直接、商品を購入することができますが、インターネットが発達・普及する前までは、製造者が消費者と取引を行うには、卸売業者や仲介業を経由して商品を販売することが一般的な流れでした。

そこにインターネットの普及に伴い、通販サイトを通じた取引が可能となりました。

商品のジャンルや競合優位性、利益率などによりD2Cが最適な場合もあれば総出でない場合もあることでしょうか。

基本的なメリットやデメリットを抑えておきましょう。

昨今では、通販モール（代表的なのは楽天やAmazon）に出店している場合、モールのスケジュールに合わせたキャンペーン開催やルールの中での広告掲載となります。

しかし、自社店舗（独自ドメイン）内での取引であれば、独自のマーケティングやキャンペーンを実施できる点は非常に大きなメリットです。

各種SNSとの連携や露出強化によるSNSからの流入、インフルエンサーやアンバサダーを起用など、D2Cの環境を構築した上で実施されることが多く、幅広い施策が行えるようになります。

D2Cの最もたるメリットとしてあげられるのが、中間マージンや手数料などの諸経費が発生しない点です。

例えばAmazonでは、毎月４，９００円の登録料にはじまり、購入された商品の約8〜15%が販売手数料として発生します。

楽天では初期出店料・月額出店料・システム利用料・クレジットカート決済手数料・アフィリエイト手数料など多くの名目で手数料が発生します。

自社店舗（独自ドメイン）での取引を行うD2Cであればそう言った手数料は発生しません。

かかるとしても決済システムの導入による手数料のみであるケースがほとんどです。

楽天やAmazonはロイヤリティーや手数料が発生するとお伝えしました。

一見すると余分な料金を支払っているようにも思えますが、D2Cの環境を構築するにはそれなりに費やすものが多が発生します。

D2C環境を内製する場合や制作会社に外注する場合は、サイトのデザインや設計などでリソースも必要になりますので、コストに加えてリソースも確保しなければいけません。

D2C環境を構築するだけのコストとリソースが確保できない小さな企業にとっては、Amazonや楽天といった通販サイトに手数料を支払ってでも使用する選択肢を取らざるを得ないシチュエーションが少なくありません。

ひとつ目のデメリットで紹介した通りD2Cの環境構築にはにコスト・時間・知識が必要ですので、それらを回収できるだけの売り上げが見込めなければ、なかなか踏み出すことは難しいといえます。

D2Cの環境を構築後に認知拡大を行っていくのであれば、初期投資を回収する見込みが立てられないため、多くの場合でD2C環境の構築はブランドが一定以上の認知をされていることが条件になります。

ですからこういった場合は、専門のコンサルタントやマーケッターを味方につけた体制を想定しておく必要があります。

まとめ

D2C（DtoC）では、企業と顧客の間に他の会社やサービスを挟まないため、従来のBtoCよりも幅広いマーケティングを展開できます。

料金を抑えられることよりも、店舗側のフレキシブな運営体制そのものがユーザーの満足度を高め、結果的に良いサービスとして継続利用にも繋がります。

メリットとデメリットを踏まえ、経営資源とのバランスを考えて選択し取り組んでいきましょう。